①2日間ｺｰｽ
［1回目］
4/2～3
10:00
　～16:00

②2日間ｺｰｽ
［2回目］
4/7～8
10:00
　～16:00

①②令和７年度新入社員セミナー
　(2日間ｺｰｽ）
・ﾋﾞｼﾞﾈｽﾏﾅｰの基本
・顧客満足と顧客感動
・逢いたくなる電話対応
・ﾌﾟﾗｽに作用する立ち振る舞い
・社会人としての心構え
・仕事・人間関係の基本
・活躍人財になるためのヒント　　等

6/4(木)
13:30
　～16:30

※定員30名

・なぜ今、事業計画が必要なのか
・経営を支える財務分析の基礎
・生成AIの基本とトレンド
・AIを参謀役として活かす実践事例　　等

6/10(水)
10:00
　～17:00

※6組まで

～会社をどう残すか/どう引き継ぐか～
“会社と事業の引き継ぎ”
ナンデモ相談会

・相談無料
・完全予約制の個別相談
・ご相談内容は秘密厳守
・弁護士、税理士、診断士等の専門家が対応します

7/30(木)

13:30
　～16:30

※定員30名

文章が苦手でも大丈夫！

AI活用で効率化する初めての補助金セミナー

・各種補助金の概要
・自社にあった補助金の探し方
・補助金申請に役立つツール紹介
・生成AIを活用した経営計画書の作成手法　　等

7/31(金)

14:00
　～16:00

地政学リスク(中東情勢等)に備える中小企業の価格転嫁戦略セミナー

～AIを使った“伝わる値上げ”実践メソッド～

・なぜ今、価格転嫁が経営の最重要課題なのか
・AIを使った”値上げ理由”の言語化・文書作成
・”刺さるコピー”と”ブランド力”で値上げを味方にする
・価格転嫁を継続的に行う仕組みづくり　　等

8/7(金)
14:00
　～16:00

令和8年10月からカスハラ対策が義務化！

カスハラ対策で社員を守る実務セミナー

・カスハラ対策の義務化について
・カスハラ対策の「基本方針」と「対策マニュアル」
・現場で使えるカスハラ対応の基本とポイント
・クレームをカスハラにしない対応テクニックなど

8/31(月)
14:00
　～16:00

サイバーセキュリティセミナー

～明日からできる！低予算・専門知識なしで始める中小企業の対策について～

・サイバーセキュリティの概要
・知っておくべき中小企業のリアルな脅威
・AI運用時のコンプライアンス
・SNS運用におけるセキュリティガイドライン
・お金をかけずに今すぐできる対策
・万が一、ウイルスに感染した際の対処法　など

人手不足を味方につける！補助金×ＩＴ・ロボット・ＡＩ導入で実現する省力化経営実践セミナー

・省力化製品の導入による人手不足の解消と生産性向上
・ロボット×AIで実現する「自律型省力化」の最前線
・実践ロードマップ〜導入から定着まで6ヶ月計画～
・最新の公的支援策(省力化補助金等)の活用術　　など

9/29(火)～10/20(火)

【全4回】
13:30
　～16:00

経理の基礎から実務までしっかり学べる！

　　　　　\\ 経理実務講座 //

・経理実務の概要
・各種伝票の概要、帳簿のつけ方
・税金計算
・給与計算　　など

9/25(金)～

10/30(金)

【全6回】

かごしま創業塾

・創業の心構え

・創業資金の活用について

・ビジネスプラン作成について　など

9/28(月)
14:00
　～16:00

AI、スポットワークをうまく活用！

中小企業・小規模事業者のための人手不足解消セミナー

①人手不足の現状と中小企業への影響

②採用できない時代からつなぐ時代へ

③人手不足を解消するAIの活かし方

④スポットワーク～小規模事業者ならではの

「仕事の切り分け方」

⑤実際の導入事例と成功のポイント　　など

10/16(金)
14:00
　～16:00

人手不足・求人費高騰を乗り越える！　　　　　　　　　　　　　　　　　地方中小企業のための「SNS採用・求人内製化」セミナー

・事業環境変化と「深刻な人手不足」の現状と課題整理　　　　　　　　　　　　　　　　（高騰する採用コストを抑え、自社で採用力を高める「内製化」の重要性）

・採用にデジタル・SNSを活用すべき理由と成功事例

・デジタル・ＳＮＳを活用した求人戦略の実践プロセス　　　　　　　　　　　　　　　（実践的なノウハウの取得）

・用途に応じた各種ツールの賢い選択方法　　など

10/26(月)
14:00
　～16:00

2026年度労働法改正セミナー　　　　　　　　　　　　　　　　　～中小企業・小規模事業者の対応＆法改正の乗り切り方～

①これまでの法改正の経緯

②2026年度の労働法関連の改正内容

・パートタイム・有期雇用のルール変更

　(同一労働同一賃金ガイドラインの見直しなど)

・カスハラ、就活セクハラ対策の義務化　ほか

③今後の労働法改正の動向

など　　　　　　※内容変更の可能性有り